リスキルラボ OJT研修の内容とは? カリキュラム例と選定のポイントを紹介

OJT研修
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「新人教育にばらつきがある」「指導に時間を割く分、担当社員本来の業務が圧迫されてしまう」このような悩みから、OJT研修やその内容について気になっている人事担当者も多いでしょう。

この記事では、よくあるOJT研修のカリキュラム例を紹介します。あわせて、OJT担当者がつまずきやすいポイントや、研修内容を選ぶ際のポイントもまとめています。研修企画の参考にしてください。

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OJT研修とは

OJT研修とは、OJT担当者(トレーナー)が、後輩や新人を指導するために必要な考え方やスキルを身に付ける研修のことです。OJTそのものは「On the Job Training」の略で、実際の業務を通じて知識やスキルを習得してもらう育成方法を指しますが、OJT研修はその指導役であるトレーナー向けの研修という位置づけになります。

効果的なOJTを行うためには、思いつきで指導するのではなく、意図的・計画的・継続的に進めることが重要です。OJT研修では、この考え方をベースに、目標設定から日々の指導方法、後輩とのコミュニケーションの取り方までを体系的に扱っていきます。トレーナーごとの自己流に頼らず、育成の質を安定させられる点が、OJT研修を導入する大きなメリットです。

OJT担当者を任命したものの、特に研修を行わないまま現場に送り出してしまう企業も少なくありません。その結果、指導内容や熱量に差が出てしまい、新人の早期離職につながるケースもあります。OJT研修を通じてトレーナー同士の目線をそろえておくことで、こうしたばらつきを防ぎ、組織全体としての育成力を底上げしやすくなります。


OJT担当者がつまずきやすいポイント

OJT研修を実施する前の担当者(トレーナー)からは、次のような声がよく聞かれます。

  • 男性イメージ

    自分がなんとなくやってきたことを、後輩にどう説明すればいいのかわからない。

  • 女性イメージ

    指示を出したつもりでも、後輩の理解と自分の意図がずれてしまうことが多い。

こうした声に共通するのは、教える経験そのものが少なく、指導のやり方を体系的に身に付ける機会がなかったという点です。具体的には、次のようなつまずきが起こりやすくなります。

  • 自分のやり方を言語化できず、指示が抽象的になる
  • フィードバックのタイミングや伝え方に迷い、後回しになりがちになる
  • 後輩との距離感がつかめず、コミュニケーションが表面的になる

こうしたつまずきは、教える側だけでなく、教えられる側にも起こります。後輩の立場でも、指示の受け取り方や報告の仕方に慣れておらず、OJT担当者とのすれ違いを感じるケースは少なくありません。そのため、次で紹介するカリキュラム例では、こうしたすれ違いを防ぐために、教える側と教えられる側の両方を対象にしたパターンも含めて紹介します。

OJT研修のカリキュラム例

実際にどのようなカリキュラムがあるのか、3パターンを見ていきます。自社の課題や対象者に応じて、近いタイプを参考にしてみてください。

パターン1:OJTの基本を習得する

テーマ 内容
1 OJTの基礎理解と心構え OJTの定義とPDCAサイクル。意図的・計画的・継続的の3原則。担当者の役割とセルフチェック
2 OJTの全体像 SMARTな目標設定。ギャップ把握と優先順位付け。OJT計画書やチェックリストの作り方
3 OJTにおける指導方法 わかりやすい指示の出し方。5W2Hでの伝達。ホウレンソウの基本と報告の受け方
4 後輩とのコミュニケーション 声掛けの頻度。コミュニケーションの心構え。承認と褒め方、叱り方の基本ルール
5 OJTの応用実習 モチベーションソースの理解。タイプ別アプローチ。ケーススタディと行動計画

このパターンは、OJTの基本から実践力まで身に付けたい場合に使いやすいベーシックな内容です。初めてOJT担当になる社員にも、これまで自己流で進めてきた社員にも対応しやすく、育成計画の立て方から日々の指導、後輩との関わり方まで、現場ですぐ使えるスキルが一通り身に付きます。

パターン2:教えられる側に行うパターン

テーマ 内容
1 OJTとは何かを正しく理解する OJTの目的とOFF-JTとの違い、企業から期待される基本姿勢を理解する
2 OJTで成長できる人・できない人の違い OJTの基本的な流れと、主体的に学ぶ姿勢の重要性を理解する
3 指示の受け方・理解の仕方 指示を正しく受け止め、疑問点を確認する技術を身に付ける
4 仕事の進め方と報告・連絡・相談 作業の進め方と、報告・連絡・相談の基本を身に付ける
5 フィードバックの受け止め方 指摘を成長につなげる受け止め方を身に付ける
6 OJTを自己成長につなげる習慣化 振り返りと目標設定を通じて、成長を習慣化する

指導側だけでなく、指導を受ける側の姿勢や行動も整えたい場合におすすめです。指示の受け取り方や報告の仕方に不慣れな新入社員に使いやすく、コミュニケーションのずれ防止につながります。

パターン3:指導力を強化する

基本のOJT研修よりも、よりスキルに特化したパターンもあります。

テーマ 内容
1 OJT担当者の役割理解 OJTの定義とPDCAサイクル。ティーチングとコーチングという2つの必須スキルの把握
2 ティーチング 行動に着目した教え方の原則。5W2Hを使った具体的な指示の出し方。ホウレンソウを促す指導法
3 コーチング 対話で後輩自身の考えを引き出す姿勢。傾聴と質問力。3つの承認を用いた育成スキル

基本編で一通り触れる内容よりも、特定の指導スキルを強化したい場合に選ばれます。すでにOJTの基礎は押さえているものの、指導場面でつまずきが出ているOJT担当者に向いています。

研修内容を選ぶポイント

研修担当者が、自社に合った研修内容を選ぶ際に押さえておきたいポイントを整理します。

研修内容を選ぶ際に確認したい3つの視点

  • OJT担当者が抱えている課題はどこにあるか(基礎理解、計画立案、指導方法のどれか)
  • 対象者はOJT担当者だけか、トレーニーにも受講させたいか
  • どのくらいの研修時間を確保できるか

研修内容を選ぶ基準は、自社の課題や指導体制によって変わります。OJT担当者が抱える課題は何か、OJT担当者だけでなく教えられる側にも研修を受講させたいか、指導対象によって必要な内容が変わらないか、といった視点で選んでいきます。

あわせて、実施形式の違いも押さえておくと選びやすくなります。

実施形式 特徴
一社研修 自社の課題や社風に合わせて内容をカスタマイズしやすい
公開講座 決まった日程に他社の担当者と一緒に参加する形式
eラーニング動画講座 各自の都合に合わせて視聴でき、繰り返し学習しやすい

研修時間についても、半日で集中して受講できるタイプから、1日じっくり取り組むタイプまで幅があります。OJT担当者の業務負荷も考慮しながら、無理のない形式を選ぶことが、研修内容を現場に定着させるうえで大切なポイントです。

また、研修を単発で終わらせず、実施から一定期間が経った後に振り返りの機会を設けることもおすすめします。指導を続けるなかで新たに出てきた悩みや、うまくいった工夫を共有する場があると、研修で学んだ内容が形だけで終わらず、日々の指導に根づきやすくなります。

リスキルの研修紹介

ここまで3つのカリキュラム例を紹介しましたが、リスキルで用意している研修も複数紹介します。

OJTの基礎から実践まで、指導を一通り身に付けたい方向けの研修です。

新入社員自身が、指導を受ける側としての姿勢を身に付ける研修です。

ティーチングとコーチングを軸に、指導スキルを重点的に強化する研修です。

指導対象が中途社員ならではの指導ポイントに特化した研修です。

トレーナーとトレーニーが同時に受講し、関係構築を図る研修です。

その他にも、指導対象が中途社員の場合や、教えられる側だけを対象にした内容など、さまざまな種類のOJT研修があります。

このほかにも、OJT担当者をまとめるリーダー向けや、振り返り研修など、目的に応じたカリキュラムが用意されています。詳しくはOJT研修の一覧ページからラインナップを確認できます。

まとめ

OJT研修は、後輩や新人を指導する立場のトレーナーが、指導のための考え方とスキルを体系的に身に付けるための研修です。カリキュラムの組み方は企業によってさまざまですが、いずれもOJTの基礎理解から、具体的な指導方法までを一連の流れで扱っている点は共通しています。

カリキュラムを組む際は、現場で使える基礎を一通り押さえたいのか、トレーナーとトレーニー双方の関係づくりを重視したいのか、指導力を底上げしたいのかなど、選ぶべき内容が変わってくる点も押さえておきたいところです。目的を明確にしたうえで内容を検討することで、研修後の指導にも変化を感じやすくなります。

自社の課題やOJT担当者の状況に合わせてカリキュラムを選ぶことで、担当者ごとの自己流に頼らない、安定した育成体制を築きやすくなります。研修内容を検討する際は、この記事で紹介したカリキュラム例や研修内容を選ぶポイントを、ぜひ参考にしてみてください。

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この記事の監修者
リスキル事務局

リスキル事務局が記事の執筆・監修をしています。人材育成にまつわるお役立ち情報を分かりやすく解説します。

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■プロフィール
会社名:株式会社リスキル
(「リスキル」は株式会社リスキルの登録商標です。)
設立:2022年5月2日
上場市場:東京証券取引所グロース市場
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■研修実績
・利用社数は年間3900社以上
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・プロフェッショナルの講師陣300名以上在籍

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