企業の人材育成において、メンター制度が注目を集めている。メンター制度は、若手新入社員の精神面をサポートするために役立つ制度だ。メンターを担当する社員にとっては成長のきっかけとなり、企業にとっては社内コミュニケーションを円滑化する効果も期待できる。
そこで今回は、企業がメンター制度を導入する手順や、効果について解説する。
目次
メンターとは、「相談者」や「助言する人」という意味だ。たとえば、新入社員や若手社員の相談にのったり、アドバイスすることで社員の成長を促す人物としても使われる。メンターは上司とは違う場合も多いが、ここでいうメンターは仕事の指導役ではなく、名前の通りメンタル的なサポートを果たす役割が大きい。
メンターという言葉は、古代ギリシャの長編叙事詩に登場する賢者Mentor（メントール）が語源とされている。助言・指導を受ける人を「メンティ」と呼ぶ。メンターとメンティの相互関係からうまく成長を促す仕組みが制度化される。
OJTとは、上司や専門の研修を受けたものが、決まった目標を効率的に達成するために提案などをしていき、該当社員の能力を導き出すことである。OJTはマンツーマン以外でも人数に限らず行うことができる。大きく異なるのは、コーチングやOJTは会社内である目的をもって、前進するために行うことである。
一方で、メンタリングは対話を通じて答えを見つけていく指導方法であり、ほぼマンツーマンで業務上以外でも、仕事やプライベートに関することに対しても対応できるということである。また、メンターは相互関係のやり取りが必要な点も大きく異なる。相談内容も、多岐にわたる点がOJTとは異なるものだ。
メンターが求められるようになった背景を少し見ていこう。背景には人間関係が大きく関連している。
一人暮らしや仲間、人との付き合いなども希薄になっている今、コミュニケーションがうまく取れない人が増えている。
企業間でも人間関係で悩むことが多くなり、このような拝見もメンターを必要とする世の中になった背景がある。
マネしたい、尊敬して目標としたい社員があまり見当たらない（見つけられない）という社員が増えているのも事実で、これも人間観察力の低下によるものも関係している。しかし、幅広い悩みや企業成長には人間を見て育つことが多い。悩みや相談できるメンターがいる企業は、具体的な社員の成長の妨げを見つけやすいことになる。
メリットがあることが判明してからメンター制度について理解を深めていく企業が増え、今日においてはその効果度から導入を検討する企業が増えてきた。世の中の流れがマイナスになっていればなるほど、企業もメンターの重要性を感じるようになってきた。
ここでは、メンターに期待される役割を紹介する。
メンターは、後輩が課題や困難に立ち向かえるよう、相談を受けることが求められる。話を聴くだけでいい場合もあるが、具体的な対応が求められる場合は、相談すべき人を紹介する役割も担ったり、後輩が声をかけづらい他部署の上司や、必要なメンバーへの架け橋になり、育成をサポートをする。
メンターは後輩が困っていることや落ち込んでいるときに温かくサポートすることが求められる。失敗についても、「次失敗をしないために、何ができるか」を相談の中で問いかけ、自身の中から答えを導く手助けをすることが期待される。
メンターは、後輩にとってのお手本であることが求められる。後輩は、いつもメンターがどのような振る舞いをしているかを見て、それを参考にする。また、お客様と接するときや、企業との打ち合わせのとき、会議に参加するときなど、何らかの役割（ロール）を担って行動しているとき、後輩から「先輩ならどのようにするだろう」と見られているという意識を常にしておく必要がある。メンターとして、参考にされるような行動や言動を適切なものにすることが重要だ。
企業が人材育成を目的に「メンター制度」を導入するケースも多いため、社員が悩みを打ち明けやすいように比較的年齢層が幅広く選ばれることも多いものだ。
若い社員に対しては年齢が比較的近い年齢層、中間管理職でも同じか少し上の年齢などのメンターを育てることが多い。メンターに求められる人物像はまず、社員との信頼関係を構築できる人である。さらにこのメンターの役割に理解度・責任感が高い人も重要だ。メンターになるために必要なスキルや資格などは一切なく、適性があればだれでもメンターになれる点も注目されるところだ。
次にメンター制度の効果についてみていこう。
メンター制度を導入することで、メンター自身の成長も期待できる。メンティの見本とならなければいけないため、自然と責任感が生じてくる。
メンターとして適切なメンタリングを行うためには、メンティが抱えている課題や目標について正しく理解しなければならない。また、メンターには通常の業務よりも深く仕事や会社について学ぶ必要性がある。そして、メンティの声に耳を傾けたり、自発的な行動を促したりするためには、相応のスキルも磨いていかなければならない。メンター制度はメンティをサポートすることが主な目的ではあるが、メンターになった社員にも成長の機会与える効果がある。
労働人口が減少する中、若手社員の離職は企業にとって大きな痛手だ。メンターが、仕事の進め方だけでなく、キャリア面の相談にのったり、精神面のサポートもすることで、若手社員の仕事や人間関係のストレスを軽減し、離職率を下げる効果があると期待されている。
メンター制度では、社内の人間関係の構築も期待できる。メンターを異なる部署の先輩にすることで、別の部署とのつながりができ、社内コミュニケーション活性化が期待される。
メンターに対する研修を十分に実施することで、導入はさらにスムーズとなる。ここではメンター制度導入の流れについて詳しく見ていこう。
制度導入にあたっての立案や周知事項をまとめておく。
・メンターの役割
・メンター制度に期待される効果
・成長できる人材の育成
・コミュニケーション活性化などである
単なる仕事の指導役としてだけではなく、精神面のサポートもする「メンター」は重要な役割であることを会社内で共有しておく。そのうえで、メンター制度として導入することを社員に理解させておこう。
メンターの役割を十分に理解させ、研修を行った社員をメンターとする。メンタリングの目的は、対話を通じてメンティの自発的な行動や成長を促すことである。言いづらい相談にのったり、メンティの持っているスキル、キャリアや働き方に合ったアドバイスをしていく。
精神面のサポートもするメンターは、人間関係におけるストレスを和らげ、離職率を下げる効果がある人を人選することとなる。十分な研修と自発的に行動し、成長できる人材の育成に沿って任命しよう。
メンターとメンティのマッチング方法をある程度、導入の際に決めておく。
・運営する人事部が双方の要素から指定する方式
・メンター候補から希望者をあげ、人事部側で最終決定する方式
基本的には個人の特性を見て人事部がメンターをあてがう形はトラブルが少ないであろう。
メンターとして選ばれる人は、信頼がおけて前向きに本制度に取り組める人である。このような人材を育成していくメンター研修などを実施する。顔合わせとしてメンター・メンティ キックオフ研修を実施することも良いだろう。
同時にメンター側のケアもしていくことが大事だ。業務が増えることに対する会社のサポートあってこそ、安心してメンターとしての役割に従事できるものだ。精神的なケアはもちろんのこと、業務上のケアも前提とせねばならない。メンターは、通常業務が圧迫されることとなる。部署内のメンバーや企業全体で業務の見直しも前提に入れておく。
メンターは命令や説教をしないように研修すること。メンタリングの目的は、対話によって、自律的な行動を促すことだ。単なる愚痴を言っている時もあるかもしれない。そのような時は気づきを生むような質問を投げかけてメンティを誘導しよう。決して注意をするような説教じみたことをしてはならない。またメンティの成長スピードは人それぞれであることを意識しよう。理解のスピードも人それぞれ。ある程度は、見守る意識を持つことが大事である。
そして、守秘義務に基づき、話した内容を他言しないことを前提とする。メンタリングで話される内容は信頼関係の中で成り立っているため、上記は基本だ。互いの承認がない限り、メンタリングで話した内容は絶対に漏らしてはならない。
この企業では、女性社員の管理職への後押しすることとしてメンター制度を取り入れた。女性社員に管理職としての仕事やあり方をイメージして当該者にメンターとなってもらうことで、女性管理職の疑似体験ができるメンター制度を活用することとした。結果、女性管理職が社員を管理するにあたってスムーズに男女間関係なく、仕事の幅を広げていけるチームが誕生した。
この企業では、違う部署の社員同士でメンタリングをしてもらう制度を設け、コミュニケーションを活性化するようにした。違う部署とのメンタリングは視野を広げ、言いたいことも言える関係がメンターとメンティに生まれた。企業活性化につながり他部署間のやりとりもスムーズになった。
こちらの企業でもメンター制度を取り入れている。新人研修の他に、部門独自の有資格者による支援、仕事面だけではなく、私的な相談も受けるメンターを数名置くことにし、仕事とプライベート両面の充実を図っている。メンタリング・スキルを新人のためだけではなく、人事部門やリクルーター部門へも生かして人材活用や採用活動の際に役立てているという。
メンターの役割は多岐にわたり、対面スキルが重要である。そして、メンター自身も成長のチャンスであることに自信をつけて会社の任命に取り組み、会社内での不安を相互に見つけ出し、課題解決に取り組む制度を任されていることに誇りをもっていただきたい。もちろん会社のサポートは不可欠であるから極力メンターの業務配分に注意して導入することも大切なのだ。
社員にとって働きやすい環境を構築するためにも「メンター制度」を導入検討するのも一つではないだろうか。
